米カリフォルニア州フォスターシティ–(BUSINESS WIRE)–(ビジネスワイヤ) — 通信業界向け5G収益化ソリューションの世界的リーダーのメイトリックス・ソフトウエアは本日、当社がオーストラリアのTPGテレコム・リミテッド(ASX: TPG)と提携したと発表しました。TPGテレコムは、ボーダフォン、TPG、iiNet、AAPT、インターノード、レバラなど、いくつかの有力なモバイル・インターネット・ブランドを運営し、オーストラリアの通信市場で多様な固定電話およびモバイル商品を消費者に提供しています。

同社の5G展開がオーストラリアの主要都市で急速に進む中、TPGテレコムは同社の顧客にとっての強力な力としての立場を強固にすべく、真剣に取り組んでいます。5Gが主流となる将来を見据え、TPGテレコムは来るべきコネクテッド・デバイスの爆発的増加による新たな機会やサービスをとらえようと模索しています。今日の体験を改善しつつ将来の革新の基礎を築くことを目標に、TPGテレコムは変化し続ける消費者の要求に応え、リアルタイムの革新を提供する柔軟でアジャイルなサービスを構築できるよう、メイトリックス・デジタル・コマース・プラットフォームを選定しました。

TPGテレコムのグループ最高デジタル・情報責任者のロブ・ジェイムス氏は、次のように語っています。「TPGテレコムでは、どうしたら将来に新しい機会を捉えられるかを考えながら、今日の当社顧客に即座に恩恵が及ぶように投資を行っています。当社の株主にとっての価値改善は当社の成功に必須であり、メイトリックスのプラットフォームにより、当社は当社ブランドのすべてにわたり新しい収益化モデルを短期間で革新・実験できるようになります。」

完全なデジタル変革プログラムの一環として導入されるメイトリックス・デジタル・コマース・プラットフォームにより、TPGテレコムの商業的競争力は高まる一方、レガシー・インフラに関連するコストは削減されます。

TPGテレコムのEaswaren Siva戦略・アーキテクチャー担当ゼネラルマネジャーは、次のように語っています。「当社は、立ち上げ当時にはまだボーダフォン・ハチソン・オーストラリアという名前で活動し、いくつものモバイル課金プラットフォームを統合することを目標にしていました。TPGコーポレーションとの合併でTPGテレコムとなり、またメイトリックスを使用したことで、当社のすべてのブランドは共通の課金プラットフォームに確実にアクセスできるようになりました。当社は、メイトリックスのおかげで、自社ネットワークと緊密に統合された1つのリアルタイム・プラットフォームに移行することができ、4G・5Gサービスの収益化を統合・変革できます。」

第一フェーズが完了したことから、メイトリックスは現在、ボーダフォン・ブランドのプリペイドサービスに使用されています。この変革プログラムでは、TPGテレコムは今後のフェーズで同社のすべてのブランドやMVNO、ホールセールのモバイル事後課金を移行し、単独の5G課金もできるようにする予定です。

メイトリックスのグロー・ゴードン最高経営責任者(CEO)は、次のように語っています。「商業的機動性の改善、より素晴らしい顧客体験というTPGテレコムのビジョンの実現を支援できることをうれしく思います。TPGテレコムの現在の収益化の変革を支援する一方、同社の将来の革新に向けて強力で非常に構成が柔軟な収益化プラットフォームを提供することは、まさに当社の得意とするところです。これはすなわち、『顧客に力を与え、顧客がその顧客の力になれるようにする』ことです。」

TPGテレコムについて

TPGテレコム・リミテッドは、ボーダフォン・ハチソン・オーストラリアと、かつてTPGテレコムという社名であったTPGコーポレーションが2020年7月13日に合併して設立されました。この合併は非常にうまく補完し合う2つの事業を組み合わせ、オーストラリアの先進的なチャレンジャー企業としてのフルサービス通信事業者を生み出しました。

メイトリックス・ソフトウエアについて

メイトリックス・ソフトウエアは、通信業界向けの5G収益化で世界をリードしています。世界最大級の通信事業者グループ、地域キャリア、新興デジタル・サービス・プロバイダーの多くと取引があるメイトリックスは、クラウドネイティブなデジタル・コマース・ソリューションを提供して、商業・運営上の比類なき機動性を実現しています。メイトリックスはITとネットワークを統合し、ネットワーク・グレードの統合型課金システム(CCS)を提供することで、インフラの効率的なハイパースケール化を可能にし、消費者サービス、卸売、企業のマーケットプレイスに対応しています。卓越した製品と顧客の成功のために、たゆまぬ努力を続け、メイトリックスは企業がネットワーク資産とビジネスの機動性を活用して、ウェブ・スケールで成功できるように支援しています。

本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。

Leave a Reply

Your email address will not be published. Required fields are marked *